元衆議院議員でタレントの東国原英夫（61）が、吉本興業のパワーハラスメント問題について「宮迫・亮両氏が刑事告発したら、確実にパワハラ認定される事案」と見解を示した。

東国原は25日、ツイッターで、吉本興業の一連の騒動に言及。岡本昭彦社長が雨上がり決死隊の宮迫博之、ロンドンブーツ1号2号の田村亮らに対し「会見するなら全員連帯責任でクビ。俺にはクビにする力がある」などと発言したことについて、「明確なパワハラ」と私見を述べた。

続けて「仮に、宮迫・亮両氏が刑事告発したら、確実にパワハラ認定される事案」だとし、「経団連に名を連ねる社会的企業としては極めて不適切。第三者委員会を設置し、調査・指導を実施し、具体的再発防止策を示し、また場合によっては経営陣が責任を取る等の対応が必要であろう」とした。